複利の力を使って安全かつ堅実に積立型運用をはじめる方法
2023/12/08
貯蓄より投資へと言われ、投資ブームになっている昨今、NISA(少額投資非課税精度)やiDeCo(個人型確定拠出型年金)などを検討したり、実際に始めたりしている方も多いのではないでしょうか。
いろいろな投資の選択肢がある中で、安全で堅実な運用とされているのが、複利による「積立型運用」です。今回は、一括投資と積立投資の違いについて解説するとともに、積立の効果を法則化した「126の法則」についても解説していきます。
一括投資と積立投資の違い
投資初心者のなかには、一括投資と積立投資の違いがよく分からない、という方もいらっしゃることでしょう。そこでまずは、両者の違いからご説明します。
一括投資
一括投資とは、その名の通り、一度にまとまった金額を投資することです。一括投資では、最初に購入した口数がそのまま維持されていきます。たとえば、100万円を一度に投資して、それを20年間運用するといった形を指します。
積立型投資
一方の積立投資は、少額でタイミングを分けながら投資していく手法です。たとえば、月1回10万円を20年にわたって積み立てていく、といった形を指します。
最初に投資する金額は一括投資に比べて少ないですが、複利(「元本+利息」の額に対して毎月利息がついていくこと)を使いながら毎月コツコツ積み上げていくことで、一括投資よりも最終的な評価額が高くなる可能性があります。
資産が元本の2倍になるまでの年数や利率を求められる公式
上記のように理論で説明しても、イマイチ増え方がピンと来ない、という方には公式を使って計算するのもオススメです。
その公式とは、以下の2つです。
- 資産が元本の2倍になるまでの年数や利率を求めることができる「72の法則」
★一括投資の計算に使用
72÷利率=元本が2倍になるまでに要する年数
- 慶応義塾大学理工学部で金融リテラシーの授業を担当する枇々木規雄教授が、積立の効果を可視化するために見出した「126の法則」
★積立投資の計算に使用
126÷利率=積立元本が2倍になるまでに要する年数
たとえば、積立投資で利率が2%の場合、126÷2=63ということで、元本を2倍にするためには63年を要することが分かります。
逆に、運用年数から利率を求めたい時は、たとえば運用年数を20年とすると、126÷20=6.3となります。よって、元本を20年で2倍にしたいなら利率は6.3%以上のものを選ぶ必要があるということです。
「72の法則」「126の法則」の注意点
この公式の注意点としては、金融庁のホームページのシミュレーション結果と若干の誤差が出てくるところ。なぜなら、金融庁の積立資産運用シミュレーションでは、月末積み立てを基準にしていますが、126の法則は月初積み立てを前提としているためです。
また、これらの法則はリスク(値動き)が考慮されていません。投資には値動きがつきものです。たとえば、利率3%を想定して42年で元本が倍になる設計をしていたとしても、値動きが大きすぎると、予定通り元本が増えない可能性もあります。こうした可能性も踏まえて、うまく公式を活用していくのがカギとなります。
法則通りには行かない部分も多いため、分散投資によって値動きの幅を小さくするのも効果的です。
「126の法則」を使って資産を形成しよう
ご存じの方も多いと思いますが、2024年からNISA制度の恒久化、非課税投資枠の拡大などが開始される予定となっています。つまり、複利の力を使って長期運用するのであれば、若ければ若いほど有利!20代では老後までに40年以上の運用期間があるのも大きなメリットです。
たとえば、老後資金に3,000万円を貯めるとして「126の法則」を使って計算すると、平均3%の利回りであった場合、126÷3=42年で達成できるため、積立元本1,500万円を42年で積立た場合、毎月3万円程度で済みます。
当然、40〜50代は若い世代に比べると運用期間は短くなってしまいますが、多めの額を積立に当てたり、積立投資枠を併用したりして、資産を殖やすことは十分可能です。運用できる期間が極端に短い場合や、リスク許容度が低い場合には、資産が1.5倍になる「76の法則」、1.25倍になる「43の法則」を活用するなど、状況に応じて変更するのもひとつの手。時間を味方につければ、少額でもまとまった資産が作れます。
まとめ:住宅購入/リフォーム資金などの積立にお悩みの方はCanVasへ!
今回は、複利の力を使って安全かつ堅実に積立型運用をする方法について解説していきました。なかなか複利のイメージがつきにくかった方も、「126の法則」で実際に計算することで、複利の力や積立の効果を実感して頂けたのではないでしょうか。
少額からでも今からコツコツ始めれば、老後資金だけでなく、住宅購入資金や、リフォーム資金、教育資金などに充てることも可能です。
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